ビジネス英語

更新日:2026/07/17

英語研修とは？企業向け研修の種類・費用・選び方・導入の流れを解説

グローバル化や海外取引の拡大により、社員の英語力を高めるために英語研修を導入する企業が増えています。一方で、人事・研修担当者の方の中には、「どのような研修形式を選べばよいのか」「費用はどのくらいかかるのか」「本当に業務で使える英語力につながるのか」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

英語研修は、ただ英会話レッスンを受ければ成果が出るものではありません。研修の目的、対象者、現在の英語レベル、業務で英語を使う場面を整理したうえで、自社に合った形式やカリキュラムを選ぶことが重要です。

この記事では、企業向け英語研修の目的、種類、費用、カリキュラム設計、サービス選びのポイントを解説します。導入前に確認したい無料体験の活用方法も紹介するので、英語研修の検討にぜひお役立てください。

英語研修とは？

英語研修とは、社員が業務で必要な英語力を身につけるために、企業が実施する研修のことです。

一般的な英語学習とは異なり、企業向けの英語研修では「仕事で使える英語力」を高めることが重視されます。たとえば、海外顧客とのメール対応、英語会議での発言、プレゼンをはじめ、商談、海外赴任前の準備、TOEICやVERSANTなどの試験対策も含まれます。

英語研修と似た言葉に「英会話研修」があります。英会話研修は、主に話す力や聞く力を高める研修を指す一方、英語研修は、読む・聞く・書く・話すを含めた英語力全体を対象にするものを指します。特に、英文メールや資料作成、会議での発言などが必要な企業では、英会話だけでなく、ライティングやリーディングも含めた研修設計が必要です。

英会話研修について詳しく知りたい場合は、関連記事「英会話研修の導入ガイド」も参考にしてください。

企業が英語研修を導入する主な目的

英語研修を導入する目的は、単に社員の英語力を上げることだけではありません。企業が抱える事業課題や人材育成課題を解決するために実施されるケースが多くあります。

海外取引や海外拠点とのやり取りを円滑にする

海外顧客や海外拠点とのやり取りがある企業では、英語でのメール、会議、資料確認が日常的に発生します。英語に苦手意識がある社員が多いと、確認に時間がかかったり、相手の意図を正確に理解できなかったりすることがあります。

英語研修を通じて、基本的なビジネス表現や業務に必要なフレーズを身につけることで、海外とのコミュニケーションを円滑にしやすくなります。
最近はAIの発展によりメールの翻訳精度も高くなってきていますが、細かいニュアンスや意図を把握するには英語知識が不可欠です。

グローバル人材を社内で育成する

海外事業を拡大する企業にとって、英語で業務を進められる人材の育成は重要です。英語ができる人材を外部から採用する方法もありますが、既存社員を育成することで、自社の業務知識や企業文化を理解した人材をグローバル領域で活かしやすくなります。

英語研修では、単語や文法だけでなく、自分の考えを英語で伝える力や、異文化の相手とやり取りする力も育てる必要があります。グローバル人材の育成全体については、関連記事「英語人材が企業にもたらす効果と育成戦略」もご参照ください。

新入社員・若手社員の基礎力を高める

新入社員や若手社員向けの英語研修では、将来的に英語を使う業務に備えた基礎力づくりが主な目的になります。配属直後は英語を使わない場合でも、将来的に海外顧客対応や海外部門とのやり取りを担当する可能性があるため、早い段階から学習習慣を作ることが重要です。

新入社員向けの英語研修については、関連記事「新入社員研修になぜ英語研修が必要？」で詳しく解説しています。

福利厚生・自己啓発制度として導入する

英語研修は、必須研修だけでなく、福利厚生や自己啓発支援として導入されることもあります。希望者が受講できる制度にすることで、社員のキャリア形成を支援し、学習意欲の高い社員に成長機会を提供できます。

福利厚生として導入する場合は、受講しやすさが重要です。業務後や休日でも学習できるか、スマートフォンやPCで受講できるか、継続しやすい料金体系かを確認しましょう。

英語研修の主な種類と特徴

英語研修にはさまざまな形式があります。どの形式が最適かは、対象者の人数、勤務形態、目的、予算によって異なります。

オンライン英会話型

オンライン英会話型は、PCやスマートフォンを使ってレッスンを受ける形式です。場所や時間の制約が少なく、在宅勤務や多拠点勤務の社員にも導入しやすい点がメリットです。

マンツーマンレッスンであれば、受講者ごとのレベルや目的に合わせて練習しやすく、スピーキングの機会も確保しやすくなります。英語を実際に話す機会を増やしたい企業や、継続的なアウトプット練習を重視する企業に向いています。

講師派遣・集合研修型

講師派遣・集合研修型は、講師が企業に出向き、決められた時間に複数名で研修を受ける形式です。参加者が同じ場所で学ぶため、一体感を作りやすく、短期集中型の研修にも向いています。

一方で、会場の確保や日程調整が必要になるため、運営面の負担は大きくなりやすいです。対象者が多い場合や、同じ目的で一斉に研修を実施したい場合に適しています。

通学型スクール研修

通学型は、社員が語学スクールに通って学ぶ形式です。学習環境が整っており、対面で講師から指導を受けられる点がメリットです。

ただし、勤務地や勤務時間によっては通学が負担になる場合があります。導入する際は、対象者が継続して通えるか、会社としてどの範囲まで費用を補助するかを事前に整理しておく必要があります。

eラーニング・アプリ型

eラーニングやアプリは、動画教材や問題演習を通じて、語彙・文法・リスニングなどを学べる形式です。比較的低コストで広く導入しやすく、基礎学習や自己学習の習慣化に向いています。

一方で、インプット中心となるため、実際に英語を話す・書く機会や、個別のフィードバックは不足しやすいです。そのため、eラーニングだけで完結させるのではなく、オンライン英会話や添削サービスと組み合わせると、より実務につながりやすくなります。

ハイブリッド型

ハイブリッド型は、複数の研修形式を組み合わせる方法です。たとえば、基礎学習はeラーニングで行い、実践練習はオンライン英会話で行う、初回だけ集合研修を実施し、その後はオンラインで継続する、といった設計が考えられます。

研修効果と運用しやすさのバランスを取りたい企業には、ハイブリッド型が向いています。

費用はどのくらい？予算を考えるポイント

英語研修の費用は、研修形式、受講人数、期間、レッスン頻度、カリキュラムのカスタマイズ度によって変わります。

一般的には、講師派遣や通学型は費用が高くなりやすく、eラーニングは比較的低コストで導入しやすい傾向があります。オンライン英会話は、費用を抑えながら実践的な会話練習を取り入れやすい形式です。

費用を比較する際は、月額料金だけで判断しないことが大切です。以下のような項目も含めて確認しましょう。

受講人数
研修期間
1回あたりのレッスン時間
教材費や初期費用
受講管理機能の有無
レポート作成の有無
講師からのフィードバック内容
無料体験やトライアルの有無

また、英語研修には「法人契約型」と「福利厚生・自己啓発型」があります。法人契約型は、会社が対象者を指定して研修を実施する形式です。福利厚生・自己啓発型は、希望者が受講し、会社が一部補助する形式です。

費用相場や導入形態について詳しく確認したい場合は、関連記事「企業の英語研修にかかる費用は？」もご覧ください。

カリキュラム設計の流れ

英語研修を成功させるには、サービス選定の前に、カリキュラムの方向性を整理することが重要です。

1. 研修の目的を明確にする

まずは、英語研修を実施する目的を明確にします。「社員の英語力を上げたい」という目的だけでは、研修内容が曖昧になりやすいです。

たとえば、以下のように業務に結びついた目的を設定すると、必要な研修内容を決めやすくなります。

海外顧客とのメール対応をスムーズにする
英語の会議で自分の意見を言えるようにする
海外赴任前に現地で必要な英語を身につける
TOEICやVERSANTなどのスコアを上げる
接客現場で外国人のお客様に対応できるようにする

目的が明確になれば、オンライン英会話、集合研修、eラーニングなど、どの形式が合うかも判断しやすくなります。

2. 受講対象者を決める

次に、誰を研修対象にするかを決めます。全社員向け、部署別、階層別、希望者向けなど、対象者によって研修内容は変わります。

ここで大切なのは、「英語が得意な人」だけを対象にするのではなく、「業務で英語を使う必要度が高い人」を優先することです。

たとえば、海外顧客とのやり取りがある部署、海外赴任候補者、外国人顧客対応を行う部門、英語資料を扱う機会が多い社員は、優先的に研修対象にすると効果が出やすいでしょう。現在の英語力が高くなくても、業務上の必要性が高い社員には、早めに学習機会を提供することが重要です。

3. 現在の英語レベルを把握する

受講者の英語レベルに大きな差がある場合、一律の研修では効果が出にくくなります。初心者には内容が難しすぎ、上級者には物足りない研修になる可能性があるためです。

事前アンケートやレベルチェックテストを実施し、現在の英語力や苦手分野を把握しましょう。レベルに応じて教材やレッスン内容を変えられるサービスを選ぶと、受講者ごとに適した学習を進めやすくなります。

4. 業務シーンに合わせて学習内容を決める

英語研修では、実際の業務場面に近い内容を扱うことが重要です。営業職なら商談や提案、管理職なら会議進行や部下へのフィードバック、技術職なら仕様説明や問い合わせ対応など、職種によって必要な英語は異なります。

可能であれば、自社で実際に使うメール文面、会議アジェンダ、商品説明、よくある質問などを教材化すると、研修と実務の距離が近くなります。汎用的な英会話だけでなく、「明日から使える表現」を学べる設計にすることが大切です。

カリキュラム設計についてさらに詳しく知りたい場合は、関連記事「社内英語研修を成功させるには？」も参考にしてください。

英語研修サービスを選ぶときの比較ポイント

英語研修サービスを選ぶ際は、料金や知名度だけで判断しないようにしましょう。人事・研修担当者としては、受講者が継続しやすいか、業務に活かせるか、成果を管理できるかまで確認する必要があります。

自社の目的に合った研修内容か

まず、自社の目的に合う研修内容があるかを確認しましょう。海外赴任準備、英語会議、メール対応、試験対策、福利厚生など、目的によって適した研修は異なります。

特に法人研修では、受講者の業務内容に合わせて教材やレッスンテーマを調整できるかが重要です。

受講者のレベルに合わせて調整できるか

受講者の英語レベルにばらつきがある場合、レベル別に対応できるかを確認しましょう。初心者から中上級者まで同じ教材で進めると、満足度や継続率が下がる可能性があります。

マンツーマンレッスンやレベル別教材があるサービスであれば、受講者ごとに学習内容を調整しやすくなります。

アウトプットとフィードバックがあるか

実務で使える英語力を身につけるには、聞く・読むだけでなく、実際に書く・話す練習が必要です。さらに、自分の英語が相手に正しく伝わるかを確認するには、講師からのフィードバックが欠かせません。受講者がアウトプットする機会があるか、レッスンで十分なフィードバックが得られるかを確認しましょう。

特に、英文メールや会議での発言などを想定する場合は、ライティングやスピーキングに対する添削・指導があるかを確認しましょう。

受講状況や成果を管理できるか

法人研修では、人事・研修担当者が受講状況を把握できることも重要です。誰がどのくらい受講しているか、学習が継続できているか、研修後にどのような変化があったかを確認できると、社内報告や次回の研修改善に活かせます。

受講履歴、管理画面、レポート作成、アンケート結果など、管理機能やサポート体制も比較しましょう。

無料体験で実際の受講イメージを確認できるか

資料だけでは、教材の難易度、講師のフィードバック、システムの使いやすさは判断しにくいものです。導入前には無料体験を活用し、実際に受講したときの流れを確認しましょう。

人事担当者だけでなく、実際に受講予定の社員に体験してもらうことができると、受講者目線での使いやすさを把握できます。

よくある失敗と対策

英語研修は、導入すれば必ず成果が出るわけではありません。よくある失敗を事前に理解し、対策を考えておきましょう。

目的が曖昧なまま始めてしまう

「とりあえず英語研修を導入する」という状態では、研修内容も成果指標も決めにくくなり、研修後も効果があったのかどうか不明瞭になってしまいます。導入前に、英語を使う業務場面、対象者、到達目標を整理しましょう。

受講者のレベル差を考慮していない

同じ教材を全員に提供すると、レベルに合わない受講者が出てしまいます。事前に受講者の英語レベルを把握し、必要に応じてレベル別の研修やマンツーマンレッスンを取り入れることが大切です。特定のレベルに限定して研修を行うこともひとつの手です。

インプット中心で、話す・書く練習が足りない

動画教材や文法学習で知識を伸ばすことも大事ですが、実務においては英語で会議に参加したり、英文メールを書いたりする力を伸ばすことが重視されます。実務で使える英語力を育てるには、アウトプット練習とフィードバックを組み込む必要があります。

研修後に成果を確認していない

研修を実施して終わりにすると、次回以降の改善につながりません。受講率、テストスコア、本人アンケート、上司から見た業務変化などを確認し、研修効果を振り返る仕組みを作りましょう。

効果測定で見るべき指標

英語研修の効果測定では、スコアだけでなく、受講状況や業務での変化も見ることが重要です。

まず確認したいのは、受講率や学習継続率です。受講率が低い場合、研修内容以前に、受講時間や社内案内、上司の関与に課題がある可能性があります。次に、TOEIC、TOEIC Speaking、VERSANTなどのスコア変化を確認します。研修前後でスコアを比較すれば、英語力の変化を定量的に把握しやすくなります。

さらに重要なのが、業務での行動変化です。たとえば、英文メールの作成時間が短くなった、英語会議で発言できるようになった、海外メンバーとのやり取りが増えた、といった変化は、実務に直結する成果といえます。

人事・研修担当者は、スコア、受講状況、業務での変化を組み合わせて確認すると、社内報告や次年度の研修改善に活かしやすくなります。

まずは無料体験で、自社に合う英語研修か確認しよう

英語研修は、企業の目的や対象者によって合うサービスが変わります。そのため、本格導入の前に、無料体験で実際の受講イメージを確認することが大切です。法人研修を提供しているサービスの多くは人事担当者などに無料トライアルを提供しています。個人と法人でサービスが異なる場合もあるので、まずは問合せてみてもよいかもしれません。

無料体験では、次のような点を確認しましょう。